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INSURANCE REVIEW

必要な保障を、必要な分だけ、
必要な期間まで。

特定の保険会社に縛られず、複数の保険会社の商品を中立に比較。
入りすぎ・重複・見当違いを診断します。

診断の結論が「今のままで大丈夫」なら、そうお伝えします。
相談料は完全無料です。
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YOUR CONCERNS

こんな状態ではありませんか

PRINCIPLE

「本当に必要な保障」は、引き算で決まります

保険は、大きく入るほど安心が得られるように見えます。しかし、それが「保険貧乏」につながっては本末転倒です。
必要な保障額は、次の引き算で求めます。

① まず、公的な保障を確認する

遺族年金／高額療養費制度／傷病手当金／障害年金／公的介護保険。意外と手厚いのに、知られていません。

② 次に、勤務先の制度を確認する

健保組合の付加給付／弔慰金／団体保険。組合によって内容が大きく異なるため、就業規則の確認が必須です。

③ 足りない分だけ、民間保険で埋める

①②で補える分を差し引いた額が、「保険で必要な保障額」。そして「いつまで必要か」を保障ごとに判断します。

「保険で儲ける」ことは、仕組み上できません。
保険は、大きな経済的損失を未然に防ぐための道具です。逆に言えば、大きな損失が生じない事象に対する保険は不要です。資産形成が目的なら、「保障との掛け合わせ」「年金受け取り」「相続の非課税枠」といった保険でしかできないことを使わない限り、他の手段のほうが合理的です。
公的保障でいくら受け取れるかは、先に調べられます。
遺族年金・傷病手当金・高額療養費など、すでに備わっている保障を差し引いてから考えると、必要な保険はぐっと絞れます。当社が運営する保険診断ラボでは、この公的保障の目安を無料で試算できます。
保険診断ラボで公的保障を試算する ↗
COVERAGE

保障の種類を整理する

「医療保険に入っている」と言っても、中身は千差万別です。まずは全体像を把握しましょう。

介護保険
要介護1〜5 ／ 要支援1〜2 ／ 認定介護状態（40歳未満を含むものも）
就労不能保険
傷病系就労不能 ／ 精神疾患 ／ 障害保障
医療保険（特定疾病）
がん保障 ／ 三大疾病保障 ／ 八大疾病 ／ 女性特定疾病
医療保険（基本）
入院給付金 ／ 手術給付金 ／ 通院給付金 ／ 放射線治療
死亡保険
死亡保障 ＋ 高度障害保障（定期／収入保障／終身）
積立保険
死亡保障 ＋ 高度障害保障（円建て ／ 外貨建て ／ 変額）

※ 「三大疾病」も保険会社によって定義が異なります（狭義：がん＋急性心筋梗塞＋脳卒中／広義：がん＋心疾患＋脳血管疾患）。給付金の回数（2回目以降の給付の有無）も必ず確認すべき項目です。

EXAMPLES

事例で見る、保険料の仕組み

「なんとなく」で決めると、総額で数十万円の差が出ます。実際の数字で見てみましょう。

事例1｜加入年齢と保険料

65歳までの死亡保障1,000万円に、男性が加入した場合

加入年齢月額保険料総払込保険料
20歳5,143円約277万円
30歳6,910円
+1,767円		約290万円
+約13万円
40歳10,045円
+4,902円		約301万円
+約24万円

更新型は要注意。 更新のたびに加入年齢が上書きされるため、保険料が上がっていきます。

事例2｜払込期間と総額

30歳男性が終身医療保険に加入した場合（終身払いは90歳まで生存と仮定）

払込方法月額保険料総払込保険料
60歳払込8,030円約289万円
70歳払込6,027円
−2,003円		約289万円
終身払い4,688円
−3,342円		約338万円
+約48万円

月額の安さに釣られない。 終身払いは月々は安いですが、長生きするほど総額は増えます。

※ 上記は説明用の一例です。実際の保険料は保険会社・商品・健康状態により異なります。

FOR HOME BUYERS

住宅を買ったら、保険は見直しどきです

団体信用生命保険（団信）に加入した方へ。
団信は、契約者が所定の状態になったときに住宅ローン残高が0円になる保険です。
つまり、これまで「万一のときの住居費」として備えていた保障の一部は、役割が変わっている可能性があります。
減らせる方もいれば、団信の内容によってはむしろ備えを足したほうがよい方もいます。
大切なのは、住宅購入をきっかけに一度きちんと棚卸しすることです。

一方で、団信には注意点もあります。

項目確認すべきこと
団信の種類一般団信／がん団信／3大疾病／8大疾病／11大疾病／全疾病。上乗せされる金利（+0.1〜0.4%程度）に見合う保障かどうかを確認します
がん団信の免責免責期間が90日あり、その間の診断は対象外。上皮内がん・皮膚がんは対象外のことが多い
全疾病団信の定義「就業不能」の定義と、待期期間（3ヶ月など）の確認が必須
配偶者の保障ペアローン・連帯債務では相手の分が保障されないことがあります。夫婦連生団信、または収入保障保険で補います

これらは当事務所の「住宅資金相談」でも詳しく扱っています。→ 住宅資金相談を見る

GIFT

ご希望者さま全員に、解説資料をお渡しします

ご希望者さま全員に

解説資料と、最新の住宅ローン金利比較表をお渡しします

税制などの改正・住宅ローン金利の改定を反映し、毎月更新しています。

住宅資金相談資料
全23ページ
購入の流れ／収入合算の3方式／団信の全種類／住宅ローン控除／固定と変動／贈与税／火災保険／チェックリスト
保険相談資料
全23ページ
保険加入の考え方／保険の形と仕組み／保障の種類／社会保障制度（遺族年金・高額療養費・傷病手当金）／団信／三大疾病／年金の3階建て
住宅ローン
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全国版／関東版／東海版　毎月更新
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料金

メニュー料金
保険の見直し相談完全無料
ご契約後のアフターサポート（定期見直し・保険金請求の支援）無料
保険相談資料（全23ページ）ご希望者さまに無料進呈

※ 保険の見直しは、ご契約時に保険会社から受け取る手数料で運営しています。
※ 住宅資金相談・相続贈与相談・FP相談（総合）は有料のご相談メニューです。
有料のご相談メニューがあるからこそ、保険を売らなくても事業が成り立ちます。それが「そのままでいい」と言える理由です。

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出典：全国健康保険協会「高額療養費」／日本年金機構「遺族年金（受給要件・対象者・年金額）」

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